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火山噴火への備えは大丈夫？

活火山は、噴火していない時間の方が圧倒的に長いことも事実です。しかし、ひとたび噴火すると、噴石や火砕流などが短時間で襲来する可能性があります。私たちは、いつ発生するかわからない火山の噴火に対して、しっかりと備えておくことが大切です。

噴火予知

噴火警戒レベル

噴火警戒レベルとは、登山者、防災機関、住民が取るべき行動を5段階のキーワード（避難、避難準備、入山規制、火口周辺規制、活火山であることに留意）で設定したものです。噴火警戒レベルは、「火山防災のために監視・観測体制の充実等が必要な火山」として火山噴火予知連絡会によって選定された50火山のうち、48火山（2021年4月現在）で運用されています。 こうした情報に敏感になることが大切です。

気象庁ホームページより弊社作成

• 気象庁：各火山のリーフレット

ハザードマップ

過去の火山活動や噴火から、噴石や火砕流などの災害がどの範囲まで及ぶか、ある程度予測することができます。それを地図で示したものがハザードマップです。あらかじめハザードマップで、危険な区域を確認しておきましょう。

• 防災科学技術研究所：火山ハザードマップデータベース

登山時の備え

どのあたりに避難小屋や山小屋があるのか、事前に確認してから登るルートを決めましょう。また、過去に発生した噴火や災害、最新の火山活動の状況などについて、Webサイトや関連書籍で調べておきましょう。登山時には、ヘルメットやタオル、ライトなどを装備してから登りましょう。

火山ガス濃度を確認することも大切です。濃度が高い場合は山への立ち入りが制限されます。特に喘息の症状が懸念される方は注意が必要ですが、健常者でも長時間の滞在は避けることが、噴火リスクを低減する意味でも大切です。

「緊急時の避難ルート」としては、風下ではない尾根のコースをたどることが有効です。その場合、登山ルートと異なる可能性もありますので、事前に複数のルートも確認しておくことが重要になります。

また、近年の登山人気により登山を楽しむ人が増えている一方で、登山計画書（登山届）を提出せずに山に登る人の増加が問題になっています。登山計画書（登山届）が提出されていないと、万が一の緊急捜索活動が円滑に進みません。登山届制度が導入されている火山については、必ず登山計画書（登山届）を提出しましょう。

提出方法は、次の3つがあります。

• 1登山口の近くにある「登山ポスト」に提出
  その場で書かず、入山前にあらかじめ書いておきましょう。
• 2事前にFAXや郵送で提出
  登山山域の都道府県警察本部地域課、または山域を所管する警察署・交番・駐在所に提出しましょう。
• 3メール（インターネット）で提出
  警察署によっては、メールやインターネット上から提出できる場合があります。
• 4日本山岳ガイド協会「Compass（コンパス）」
  オンラインで登山計画書を作成し、提出することができるほか、作成した登山計画書を設定した連絡先に送付することも可能です。
• 日本山岳ガイド協会「Compass（コンパス）」

内閣府ホームページより弊社作成

また、各登山山域の都道府県では感染対策情報も公開されていますので登山前に確認しましょう。

• 富士登山オフィシャルサイト　感染対策について
• 長野県　山岳情報
• 富山県　登山者の皆様へ富山県からのお願い

火山灰への備え

ひとたび火山が噴火すると、その噴火は長期間続くことがあります。特に火山灰は広範囲に飛散し、農作物の被害、家屋倒壊など、社会生活に深刻な影響を与えます。さらに、人体にもさまざまな害をもたらします。いざというときに、火山灰から自分の身を守るためにも、マスクやゴーグルなどの防災グッズを備えておきましょう。

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