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トータルアシスト住まいの保険は、住まいを様々なリスクからお守りし、日常生活においても安心をお届けします。
補償内容
基本補償
事故の際に修理費を補償する損害保険金や、修理費以外の様々な費用を補償する費用保険金をお支払いします。
- ※特約をご契約いただく場合には、上記とは別に保険金をお支払いする場合があります。
- ※損害保険金と費用保険金どちらか一方のみのお支払いとなる場合もあります。
- 損害保険金
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建物や家財の
修理にかかる費用建物や家財の修理にかかる費用
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損害範囲確定費用
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仮修理費用
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残存物取片づけ費用
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- 費用保険金
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水災初期費用
保険金*1 -
修理付帯費用
保険金 -
損害拡大防止費用
保険金 -
請求権の保全・行使
手続費用保険金 -
失火見舞費用
保険金 -
水道管凍結修理費用
保険金 -
地震火災費用
保険金
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*1
水災初期費用補償特約は、水災リスクを補償しているご契約に自動的にセットします。
付帯サービス等
日常生活をサポートする付帯サービス等をご用意しています。なお、各補償メニュー・サービスの内容は変更・中止となる場合があります。
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自動セット
原則として、無料でサービスをご提供。【メディカルアシスト、介護アシスト、事故防止アシスト*1】
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オプション
特約(オプション)の内容に従い、補償、サービスをご提供。【住まいの選べるアシスト、緊急時助かるアシスト、住まいのサイバーアシスト】
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*1
事故防止アシストのサービスのご提供は2022年9月30日以前始期契約に限ります。また、2024年9月末をもって事故防止アシストのサービスのご提供を終了いたします。誠に勝手ではございますが、何卒ご理解賜りますようお願い申し上げます。
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*2
住まいの選べるアシスト特約(火災・盗難時再発防止費用補償特約)をご契約いただいた場合に自動セットとなります。
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*3
ホームサイバーリスク費用補償特約をご契約いただいた場合に自動セットとなります。ホームサイバーリスク費用補償特約についての詳細はこちらをご確認ください。
保険料に関するご契約条件
保険料は、支払限度額(保険金額)、保険期間、免責金額(自己負担額)、建物の所在地*1、構造、建物区分、区分所有建物区分、築年数*2等に応じて異なります。
実際にご契約いただく保険料については、申込書等でご確認ください。異なる契約条件(保険期間や免責金額等)を選択した場合の保険料の違いにつきましては、代理店または東京海上日動までお問い合わせください。
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*1
建物を保険の対象とする場合で水災を補償するときは、「水災等地区分」を判定し、申込書や保険証券等に表示しています。
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*2
ご申告いただいた「建築年月*3」から「保険始期年月」までの年数で判定します。なお、1年未満の端月数は切り捨てます。また、「建築年月*3」のうち建築月のみが確認できない場合は、建築月を「1月」とみなして築年数を判定します。建築年が確認できない場合は、最も高い水準の保険料を適用します。
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*3
建築年月については、「建物完成年月」(建物の建築工事が完了した年月)をご申告ください。「建築確認年月」(住宅着工前に、行政による建築基準法令への適合が確認された年月)を建築年月としてご申告いただくこともできますが、「建物完成年月」をご申告いただいた方が保険料が安くなる場合がありますので、「建物完成年月」を優先的にご申告ください。
- 建物の所在地における水災リスクの危険度を表す区分で、リスクが低い順から「(低)1等地・2等地・3等地・4等地・5等地(高)」(5区分)となります。
- 本区分は2023年6月1日時点の市区町村に基づき判定を行っているため、それ以降に市区町村の合併等があった場合、水災等地区分の判定用住所と物件所在地の住所表記が異なる可能性があります。
- 外水氾濫だけでなく内水氾濫や土砂災害等も含めた水災リスク全体に基づき市区町村単位で設定しているため、国土交通省が提供する「重ねるハザードマップ」(https://disaportal.gsi.go.jp/index.html)等の一般的なリスク情報の危険度とは一致しないことがあります。また、水災等地区分が低い市区町村においても水災が発生する可能性はあります。
